不動産を購入するとき、
- 「駅から近い」
- 「スーパーが近い」
- 「間取りが気に入った」
といった条件は、多くの人が確認します。
しかし、もう一つ確認しておきたいのが水害リスクです。
まずは、購入を検討している物件の住所を地図で調べてみましょう。
STEP1 まずハザードマップを見る
国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」では、住所から周辺の災害リスクを確認できます。
確認したいのは主に、
- 洪水
- 内水
- 高潮
- 土砂災害
- 津波
などです。
特に水害では、
「色がついているか」だけでなく、「どのくらいの浸水が想定されているのか」
まで確認します。
洪水は
主に河川の氾濫による水害。
内水は
大雨で下水道や排水施設による排水が追いつかず、街中に水がたまるような水害です。
「近くに大きな川がないから大丈夫」とは限りません。
STEP2 過去に災害が起きていないか調べる
ハザードマップは、一定の条件に基づいた「想定」です。
そこで、次に確認したいのが過去の災害履歴です。
2025年12月17日から、国土交通省の「不動産情報ライブラリ」で、
- 水害
- 土砂災害
- 地震災害
の「災害履歴」を地図上で確認できるようになりました。
これによって、
これから起こり得る災害リスク＋過去に実際に発生した災害
という2つの方向から調べることができます。
ただし、災害履歴に表示されていないから「過去に被害が一度もなかった」と断定するものではありません。
自治体が公開している浸水履歴なども確認してみましょう。
STEP3 雨の日に現地を見てみる
購入を本格的に検討するなら、晴れの日だけでなく、できれば雨の日にも周辺を歩いてみます。
見るポイントは、
- 道路に水がたまっていないか
- 敷地が道路より低くなっていないか
- 側溝や雨水ますに水が流れているか
- 周辺に低い道路がないか
- 坂の下やくぼ地になっていないか
などです。
普通の雨で問題がなかったからといって、豪雨でも安全という意味ではありません。
雨の日の現地確認は、普段の排水状況や水の流れを知るための一つの材料と考えましょう。
STEP4 アンダーパスや周辺道路を見る
自宅だけを見るのではなく、普段使う道路も確認します。
特に注意したいのが、鉄道や道路の下を通るアンダーパスなど、周辺より低くなっている道路です。
大雨の際には冠水し、通行できなくなることがあります。
通勤・買い物だけでなく、「災害時にこの道を使わなくても避難できるか？」
という視点でも確認しておきましょう。
STEP5 避難場所と避難経路を確認する
次に、
- 避難場所はどこか
- 自宅からどのくらい離れているか
- 途中に川はないか
- アンダーパスや低い道路を通らないか
- 高齢になっても避難できる距離か
を確認します。
「家が浸水するか」だけではなく、災害が起きたときに安全に移動できるかまで考えることが大切です。
STEP6 火災保険の「水災補償」を確認する
水害リスクがあるからといって、それだけで「この物件は買えない」と判断するものではありません。
もし水害が起きた場合に備えて、火災保険の水災補償も確認します。
洪水・内水氾濫・高潮などによる被害が、水災補償の対象になる場合があります。
ただし、
- 水災補償が付いているか
- どのような被害が対象か
- 支払条件
- 免責金額
- 建物だけか、家財も対象か
などは契約によって異なります。
購入前に保険会社や代理店へ確認しておきましょう。
ハザードマップで色がついていたら？
大切なのは、
「色がついている＝買ってはいけない」
と単純に判断しないことです。
反対に、
「色がついていない＝絶対に安全」
でもありません。
- ① どんな災害が想定されているか
- ② どの程度の浸水なのか
- ③ 過去に災害が発生しているか
- ④ 周辺道路は大丈夫か
- ⑤ 安全に避難できるか
- ⑥ 保険でどこまで備えられるか
ここまで確認してから、自分にとって許容できるリスクなのかを考えます。
不動産購入は「地図を見たあと」が大切
ハザードマップを見ることがゴールではありません。
ハザードマップを見る
↓
過去の災害履歴を見る
↓
雨の日に現地を見る
↓
道路・アンダーパスを見る
↓
避難経路を確認する
↓
火災保険を確認する
ここまでやって、初めてその場所で実際に暮らすイメージが見えてきます。
価格・間取り・駅からの距離だけではなく、
「大雨が降ったとき、この家でどう暮らすか」
という視点も、家を買う前に一度確認してみてください。
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